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妊娠と出産

妊娠中に始める出産準備。初期から後期までの時期別リスト

公開日:2024.06.21
更新日:2024.06.21
妊娠中に始める出産準備。初期から後期までの時期別リスト
妊娠したことがわかったら、出産に向けてどのような準備が必要なのでしょうか?勤務先への告知や役所などへの申請等、わからないことだらけで不安を抱える人も少なくないでしょう。 そこで本記事では妊娠している人、あるいは妊娠したかもという人に向け、出産に対して準備することを時系列別で解説していきます。 また、出産に向けて必要になる準備品や勤務先の手続きについてもわかりやすくまとめていますので、ぜひ参考にしてください。 慣れない作業でも、1つずつ順番に進めていけば大丈夫です。パートナーと分担できることもたくさんあるので、協力して出産に備えていきましょう。

PROFILE

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専門家/エキスパート 阿部 一也
東京慈恵会医科大学医学部医学科卒業/現在は板橋中央総合病院勤務/専門は産婦人科
INDEX

1 妊娠初期にすべき出産のための準備

2 時期別の準備品

3 妊娠に伴う仕事関連の手続き

4 妊娠が確認できたら焦らず出産準備をしていこう

妊娠初期にすべき出産のための準備

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まずは妊娠初期にすべき出産のための準備を、時系列順に解説していきます。妊娠初期は一番やることが多いので大変ですが、内容がわかっていれば慌てることはありません。

なお、出産までの順番の時系列は次のとおりです。1つずつ順番に見ていきましょう。

【STEP1】生活習慣の見直し
【STEP2】病院を受診
【STEP3】母子手帳をもらう
【STEP4】出産までのスケジュールや産院の検討
【STEP5】出産費用と手当等の確認

【STEP1】生活習慣の見直し

妊娠がわかったら、飲酒や喫煙、食習慣などを見直しましょう。特にビタミンB群の1つである葉酸は、体内の代謝に関係しており、タンパク質やDNA・RNAを体の中で作るのを促進してくれます。また、葉酸は胎児の発育に大きな影響を与えます。実際、アメリカやイギリスでは、葉酸摂取によって、赤ちゃんの先天異常の1つである胎児神経管閉鎖障害の発生が、この10年間で約10分の1に減少しました。もちろん葉酸が不足すると必ず問題が出るということではありませんが、妊娠超初期である1週目や2週目の時点で、十分な量の葉酸を摂取することが推奨されています。

つまり、妊娠を希望している人や妊活中の人は、妊娠の有無がわかる前から積極的に葉酸を摂取することが望ましく、日頃の食事もしくはサプリで葉酸を摂取するようにしましょう。

なお、葉酸の1日の摂取量の目安は240μgです。ただし妊娠中はお母さん自身の体のために通常より多くの摂取が必要とされています。

そのため、食品に加えサプリメント等で400μgを追加摂取するのがおすすめです。

葉酸は主に次のような食品に含まれています。

摂取量の目安

1日240μg(30歳~49歳)

+400μg(サプリメント等で)

葉酸を含む食品

● モロヘイヤ

● ほうれん草

● ブロッコリー

● アスパラガス

● 枝豆

● いちご

● レバー 等

参考:日本産婦人科医会

【STEP2】病院を受診

妊娠したかもと思ってから、まだ病院へ行ってない人は病院を受診しましょう。

妊娠検査薬で陽性でも、正常な妊娠かは病院で調べてみないとわかりません。妊娠の正確な診断は、妊娠5週目以降に胎児を包む胎嚢が確認できて初めて確定します。

異常があっても早期発見で妊娠が継続できることもあるので、病院で調べてもらうことが大切です。

また、地域によっては病院の予約が埋まりやすく、早めに予約をしないと希望の産院で出産できないこともあります。妊娠したかもと思ったら、早めに病院で受診してください。

【STEP3】母子手帳をもらう

次に母子手帳を受け取りにいきましょう。

母子手帳とは、お母さんと赤ちゃんの健康状態を記録するための手帳のことです。病院で妊娠確認の診断を受けた後、住んでいる土地の自治体の窓口もしくは保健センターでもらうことができます。

なお、母子手帳を受け取るには妊娠証明書の提出が必要です。妊娠証明書はお母さんの個人情報や妊娠を診断した病院の情報、出産予定日等を記入します。

母子手帳は、妊娠確定後から出産まで受け取る時期に期限はありません。ただし急に担当医以外に診てもらうことになった場合、今までの経緯がわからず適切な治療ができない恐れがあるので、早めにもらっておくのがおすすめです。

病院によっては母子手帳を受け取る時期について指示が出る場合もあります。受診の際に確認してみましょう。

【STEP4】出産までのスケジュールや産院の検討

病院を受診して出産予定日がわかったら、出産までのスケジュールや産院を検討しましょう。予定日がわかればいつから産休に入れるかも逆算して考えられるので、出産まで大まかなスケジュールを立てることが可能です。

また、里帰り出産等健診先の病院とは異なる産院で出産したい方もいるかもしれません。その場合、早期に予約が必要なことがあるので、早めに産院を比較検討し予約をしておきましょう。また、地域によっては産院の予約が埋まりやすく、早めに予約をしないと希望の産院で出産できないこともあります。妊娠したかもと思ったら、早めに産院を受診してください。

【STEP5】出産費用と手当等の確認

出産費用の準備や、利用できる手当の確認も行っていきましょう。

出産費用は産院によって大きく異なるため、最終的に必要になる合計費用を概算しておくと安心です。また、会社の福利厚生やけんぽ保険、市区町村の制度等で手当が出ることもあるので、利用できるか事前に確認もしておいてください。

時期別の準備品

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妊娠したら出産に向け、徐々に身の回りの物もそろえていかなければいけません。

そこで、次は妊娠の時期別に、必要になるものをご紹介していきます。これからのお買い物の参考にしてください。

妊娠初期に準備すると良いもの

妊娠初期の体の変化はあまり大きくありませんが、体をいたわるアイテムの導入が必要です。下着やケアアイテム等に着目し、体をいたわっていくことを意識していきましょう。

妊娠初期に準備するのがおすすめなものは、次のとおりです。

アイテム

概要

下着(マタニティショーツ)

おなかを包み込む妊娠専用のショーツ。


浅めの下着だとおなかが冷えて体に良くないため、おなかを優しく包んでくれるマタニティ専用の下着を使い始めるのがおすすめ。

マタニティクリーム

妊娠線を予防する専用のクリーム。


おなかが膨らむと増えてくる妊娠線を予防するために、妊娠初期からケアを始めるのがおすすめ。

妊婦帯

妊婦のおなかを支えるための腹帯。


妊娠5カ月の戌の日に安産を祈願するためにも使用される。おなかが大きくなってきてからはおなかを支えるためにも使える。

妊娠中期に必要なもの

妊娠中期は、妊娠前と比べると体が大きく変わります。お母さんが過ごしやすいように、普段着る物を中心に切り替えていくと良いでしょう。

アイテム

概要

マタニティウェア

妊婦の膨らんでくるおなかに対応した専用服。


おなかがきつくなりにくく、おなかが膨らんでも調節できて過ごしやすくなる。おなかが大きくても前身頃が違和感のない作りになっているものも多い。

マタニティパジャマ

妊婦の膨らんでくるおなかに対応した専用のパジャマ。


おなかはゆとりがあり、お母さんがリラックスして寝れるように設計されている。おなか周りは特に調節ができるものが良い。授乳機能がついているものだと、産後も使えるのでおすすめ。

また、体調は落ち着いてきていることが多いので、これ以上おなかが大きくなる前にベビーカー等の赤ちゃん用品を準備し始めても良いでしょう。

妊娠後期に必要なもの

妊娠後期は、いつでもすぐに出産に入っても良いように、入院の準備を早々に行っておきましょう。いざ産まれたら、すぐに育児に入るため、赤ちゃんに必要なものも取りそろえておく必要があります。

入院~出産~退院後で赤ちゃんに必要なものは次のとおりです。

アイテム

概要

赤ちゃんの肌着・洋服

出産後、赤ちゃんが着るための服。


入院中は病院側が服を用意してくれる場合があるが、病院から帰る時のものが必要になる。退院の時期や温度感を考慮して決めるのがおすすめ。

赤ちゃんのおむつ

おしりふき 等

出産後は買い物をする余裕がなくなるので、必要な個数を概算し買っておくのが良い。


消費アイテム系は少なくとも1カ月分を備蓄しておくのがおすすめ。

ベビーバスグッズ

ベビーバス、ベビー石けん、ガーゼ、綿棒等。


1カ月健診までは衛生面の観点から専用のバスに入れる必要があるため、事前に用意が必要。


ガーゼは、赤ちゃんにかける大きいものと、洗うための小さいものを用意すると良い。

体温計

赤ちゃんの体調を管理するために必要。

用意するなら、非接触型が測りやすくおすすめ。

衛生用品

(消毒液、ベビー用爪切り)

赤ちゃんの衛生状態を管理するためのアイテム。

消毒薬はへその緒のケアをするために必要になる。

妊娠に伴う仕事関連の手続き

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もし在職中に妊娠した方は、仕事関連の手続きも並行して行っていく必要があります。

ただ、ここで事前に頭にとどめておきたいのは、妊娠や出産に伴い、会社側から解雇や退職の勧告等、当人にとって不利益になる扱いはしてはいけないと法律で禁止されていることです。「男女雇用機会均等法」を要約すると、次のように記されています。

引用
男女雇用機会均等法 第九条
事業主は女性労働者が妊娠・出産等によって必要になる休業を拒否する、解雇する、退職を勧告する等、不利益な扱いを行ってはならない。妊娠・出産を理由として妊娠中、もしくは出産後一年以内の女性労働者に対して行われた解雇は無効とする。

※参考:G-Gov法例検索「男女雇用機会均等法 第九条」

妊娠・出産によって不当に扱われることがないよう、権利については頭に入れておきましょう。なお、仕事での手続きは出産後も在職するか、退職するかで変わります。

選択肢別に詳しく見ていきましょう。

出産後も仕事を継続する場合

出産後も仕事を継続する場合は、次の手順に沿って手続きを進めていきます。

項目

概要

妊娠を報告する

人事や担当者へ妊娠を報告する。今後のことを相談するための面談のアポを取る。

働き方について相談

具体的にこれからどのように働いていくかを相談する。健診や体調不良の場合の対応等、細かい部分を確認しておく。


また、産休を取り始める予定日も決める。

産休の申請をする

産前休業・産後休業の申請を行う。産休は出産予定日の6週間前までに申請し、取得できる。


なお、申請は産休申請書を記入し、会社側から年金事務所に提出してもらう。

利用可能な制度・手当の確認

出産手当金、出産育児一時金等の確認・申請を行う。本人が申請する物もあるが、会社の手続きが必要な場合もあるので注意。

社会保険料免除の申請

産休中は社会保険料が免除される。

(出産予定日以前の42日間~産後56日間)


産休に入ったタイミングで加入している社会保険(健康保険、厚生年金)の控除の申請を会社が行う。


自身で手続きをしないため、あとできちんと申請がされているか確認を取る。

また、労働基準法 第六十五条において、出産をした女性労働者は産前は6週間、産後は8週間を経過しないと会社に就業させてはいけないと定められています。ただ、このうち産前休暇は強制ではなく、本人が希望しない場合は取得しなくても問題ありません。

なお、産後は健康状態が回復し医師の許可を得ていて、本人が働くことを望んでいるのなら産後6週間後から働くことも可能です。

※参考:G-Gov法例検索「労働基準法 第六十五条」

妊娠を機に退職する場合

妊娠を機に退職する場合は、次の手順に沿って手続きを進めていきましょう。

項目

概要

会社に退職の意向を知らせる

担当者へ退職を希望することを知らせ、退職日や有給消化等について話し合う。

夫の健康保険に加入する

退職すると加入していた健康保険から脱退することになるため、夫の健康保険の扶養家族として加入し直す必要がある。


なお、扶養家族としての加入は夫の勤務先で申請してもらう。

確定申告の準備

出産までかかる一定の医療費は控除を受けることができる。


しかし退職する場合は自分で確定申告を行う必要があるため、通院等の医療費の領収書を保管しておくことが必要。

各種手当の確認

出産後に退職する場合、出産手当金等を受け取れる可能性があるので確認をする。

妊娠が確認できたら焦らず出産準備をしていこう

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妊娠してから出産するまでに準備することは山ほどありますが、焦らず段階を踏んで進めていきましょう。ただ、まずは病院で診断を受けないことには準備ができないので、診断を受けていない人は受診から始めてください。

妊娠確定後は仕事先への相談、役所への申請や手当の確認等が必要になってきます。なければならないことをパートナーと共有して、分担できるものは分担しましょう。

特に各種出産に活用できる手当の調査や、出産に向けて必要な買い物等についてはお母さん本人がやらなくて良いこともあるので、積極的にパートナーに参加してもらってください。

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